このページでわかること
- タイトル(職種名)は仕事内容が分かるものを25文字以内で記載する！
- 自社の強みとなるメリットは、求人キャッチコピーと本文で伝える！
- 職場やスタッフを写した写真は自社だけの魅力！積極的に撮影を！
目次
有料でIndeedを活用しているにも関わらず、「応募がない」という悩みをお持ちの企業様もいらっしゃるのではないでしょうか。Indeedでは、求人原稿を無料から有料に切り替えたからといって、必ずしも効果に繋がるわけではありません。より効果を高めるためには、応募までの過程を細分化し、どこに問題があるかを分析し、改善する必要があります。また、求人原稿の内容も効果と直結する重要な要素です。
今回はその中でも「クリック率が低くて困っている」あるいは「クリック率は高いのに応募が少ない」というお悩みをお持ちの方に、「クリック率の上げ方」をお伝えしたいと思います。
求職者にアピールする一番のポイントは「職種名」。スマホを意識した最適な文字数で明確に！
採用したいターゲットに向けて確実に自社の求人をアピールするためには、タイトル(職種名)の書き方を工夫することが大切です。何よりスマホユーザビリティを意識することが大切です。たとえば営業職の場合、「どんな商材を売るのか」「新規開拓なのか、反響営業またはルート営業なのか」といった情報を簡潔に分かりやすく記載することで、求職者の興味を惹くことができます。同じように、製造職の場合は「ライン工場で自動車部品を作る製造」と記載すると良いでしょう。また一例として、「金属加工」という職種名を「工場内作業員」のように言い換えることで仕事内容の難易度が下がり、求職者が応募をしやすくなるという利点があります。
気を付けるべきポイントは、『職種名に長文を記載しない』という点です。詳細を伝えたいがために職種名を長くしてしまうと、Indeedの一覧画面で全てを表示させることができません。長くても25文字を限度とし、シンプルかつ具体的で分かりやすい職種名を記載してください。
給与金額の書き方と人気のキーワードに注目！求人キャッチコピーを上手に活用！
前述した職種名には、待遇や休日などのメリットを記載することができません。仕事内容に関係ない内容があると、無料掲載時に掲載されなくなる可能性があるためです。では求職者が気にするメリットはどこに記載すればよいか？それは、求人キャッチコピーの項目です。「土日祝休み」「残業なし」「年間休日125日」「賞与年3回支給」のように、求職者が気にするであろう働き方や休日休暇、独自の待遇・福利厚生など、自社の強みとなるメリットを求人キャッチコピーに記載すると、Indeedの一覧画面から閲覧できます。
しかし注意点があり、この求人キャッチコピーに記載した内容は、Indeedの検索キーワードにヒットしません。強く訴求したいメリットは、求人キャッチコピーだけでなく、本文内の休日休暇項目や待遇・福利厚生項目にも記載するようにしましょう。
そして、求職者が気にするポイントのひとつに給与金額があります。給与金額も一覧画面で表示される項目のため、可能であれば相場よりも高い給与額を設定する、「月給20万円以上」よりも「月給20万円～30万円」といった幅表記をする、といった工夫もクリック率アップにつながります。
実際に働く職場風景や従業員の写真を撮影し、ビジュアルで情報を伝える！
自社で撮影した写真は求人情報として大変有効です。事務や営業職の場合ならば「オフィス内やビルの外観・周辺はどんな雰囲気か」「部署のリーダーや先輩はどんな人がいるのか」、飲食店やサービス業ならば「どんな制服を着て働けるのか」「髪型や髪色は自由なのか」「お店の業態やサービスは魅力的か」といった情報が分かります。文章で説明するよりも写真で伝える方が早くて分かりやすく、求職者に興味を持ってもらうことができます。電話応対や接客中など仕事内容が伝わる写真や、スタッフが数名集まった集合写真、BBQや社員旅行などスタッフ同士でのオフショットなどを、カメラやスマートフォンで撮影してください。特別な撮影テクニックは必要ありません。もしスタッフが「Indeedに掲載されるのは恥ずかしい…」という場合は、商品・料理などのサービス内容をアップにした写真、社内や店内の全景が分かる内装写真など、スタッフが写っていない写真でもOKです。
それでも「難しい」と感じたら…、メディアハウスへご相談ください！
Indeedの最大の特徴は、自社内で運用しながら応募効果が得られる点です。今後、求人広告数はさらに増加し、競争が激しくなっていくことが考えられます。そのためにも、「バランス型」「応募最大化型」「目標応募単価型」「目標応募数型」といったキャンペーンの利用法や、有料枠でのクリック単価・目標CPAの下げ方などを当社の専属スタッフが詳しく解説！運用に関してお困りの方はぜひお気軽にご相談ください。
※この記事は2023年7月時点の情報をもとに作成しております。
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